パパ活で妊娠した時の対処法。養育費、慰謝料の請求方法

パパ活は気軽な副収入として始める女性が多いものの、避妊の失敗や相手の裏切りによって妊娠してしまうケースは決して珍しくありません。

実際に私自身も、相手を信頼して避妊を任せた結果、妊娠という予想外の事態に直面した経験があります。

その時の不安と孤独、そして「どうすればいいのか分からない」という混乱は、今でも鮮明に覚えています。

出産するのか、中絶するのか、相手に何を請求できるのか、誰に相談すればいいのか――。

限られた時間の中で、重要な決断を迫られることになります。

この記事では、パパ活で妊娠した場合の具体的な対処法、養育費や慰謝料の請求方法、そして妊娠を防ぐための知識まで、経験者の視点から詳しく解説します。

パパ活で妊娠が発覚したら最初にすべきこと

パニックになる気持ちは痛いほど分かりますが、妊娠が発覚したらまず冷静に行動することが何より重要です。

感情的になって相手に連絡してしまったり、一人で抱え込んで判断を誤ったりすると、後々取り返しのつかない事態になりかねません。

まずは冷静に状況を整理する

市販の妊娠検査薬で陽性反応が出たら、できるだけ早く産婦人科を受診してください。

検査薬の結果だけでは正確な妊娠週数や状態が分からないため、医師の診断を受けることが第一歩です。

産婦人科では妊娠の確定診断だけでなく、子宮外妊娠などのリスクもチェックしてもらえます。

受診後は、相手男性にいつ、どのように伝えるかを慎重に考える必要があります。

焦って感情的に伝えると、相手が逃げてしまったり、責任逃れをされたりする可能性が高まります。

まずは信頼できる友人や家族、または専門家に相談して、自分の気持ちと今後の方向性を整理しましょう。

証拠の確保が重要な理由

相手男性との関係を証明する証拠は、今後の交渉や法的手続きで必ず必要になります。

特に養育費や慰謝料を請求する場合、二人の関係性や金銭のやり取りを証明できなければ、請求自体が困難になります。

これらの証拠は、相手が「知らない」「関係ない」と言い逃れするのを防ぐ重要な武器になります。

特に相手の本名、勤務先、連絡先などの身元情報は、後から入手することが難しいため、関係があるうちに確認しておくことが大切です。

専門家への早期相談を検討する

妊娠という事態は時間との戦いです。

中絶を選択する場合は妊娠22週未満という期限があり、養育費請求などの手続きにも適切なタイミングがあります。

法律の専門家である弁護士に早めに相談することで、自分がどんな権利を持っているのか、何を請求できるのかが明確になります。

「弁護士に相談するお金がない」という方も安心してください。

法テラスや弁護士会では無料の法律相談を実施しており、経済的に余裕がない場合は費用の立替制度も利用できます。

また、各自治体の女性相談窓口や妊娠相談窓口でも、匿名で相談できるサービスがあります。

妊娠後の3つの選択肢とそれぞれのリスク

妊娠が確定したら、あなたには大きく分けて3つの選択肢があります。

どの選択にもメリットとデメリット、そして覚悟すべきリスクが存在します。

出産して育てる場合

シングルマザーとして子どもを育てる選択は、経済的にも精神的にも大きな覚悟が必要です。

厚生労働省の調査によると、母子世帯の平均年収は約236万円と、一般世帯の半分以下という厳しい現実があります。

パパ活をしていた過去を隠しながら、仕事と育児を両立させる生活は想像以上に大変です。

行政からは児童扶養手当（月額最大約4万4千円）や医療費助成、保育料の減免などの支援を受けられます。

また、相手男性から認知を得られれば、養育費の請求も可能です。

出産して養子に出す場合

自分では育てられないけれど中絶は選びたくない、という方には特別養子縁組という選択肢があります。

特別養子縁組は、生まれた子どもを法的に別の夫婦の実子として育ててもらう制度です。

出産費用や生活費の支援を受けられる団体もあり、匿名での相談も可能です。

特別養子縁組の主な特徴

項目	内容
法的な親子関係	養親との間に実親子関係が成立し、実親との関係は終了する
養親の条件	原則として夫婦であること、一定の年齢制限あり
相談窓口	児童相談所、民間あっせん機関、病院の相談室
費用負担	基本的に養親側が負担、実母の経済的負担は少ない
プライバシー	匿名での相談・出産も可能

この選択は子どもに安定した家庭環境を提供できる一方で、将来的に子どもが実親を探し出す可能性があることも理解しておく必要があります。

また、出産後に「やっぱり手放したくない」と思っても、法的手続きが進んでしまうと取り消すことが難しくなります。

中絶を選択する場合

中絶は妊娠22週未満まで、そして妊娠初期（12週未満）と中期（12週以降）で手続きや費用が大きく異なります。

妊娠初期の中絶手術は日帰りで可能ですが、中期になると入院が必要になり、費用も大幅に増加します。

中絶の時期別比較

時期	手術方法	費用目安	所要日数
妊娠初期（12週未満）	吸引法または掻爬法	10万〜20万円	日帰り可能
妊娠中期（12週〜22週未満）	人工死産	30万〜50万円	入院2〜3日必要

中絶手術には相手男性の同意書が原則必要ですが、連絡が取れない場合や同意が得られない場合は、その事情を病院に説明することで単独での手術が可能なケースもあります。

中絶費用の半額または全額を相手男性に請求することは法的に可能です。

ただし、相手が支払いを拒否した場合は、内容証明郵便での請求や法的手続きが必要になります。

パパ活での妊娠で慰謝料は請求できる?

「パパ活での妊娠なら慰謝料なんて無理」と諦める必要はありません。

状況や相手の行為によっては、慰謝料請求が認められるケースがあります。

ただし、パパ活という関係性の特殊さから、通常の恋愛関係よりも請求のハードルが高いのも事実です。

慰謝料請求が認められるケース

慰謝料が認められるかどうかは、相手の行為に違法性や悪質性があったかどうかが重要な判断基準になります。

以下のようなケースでは、慰謝料請求が認められる可能性が高くなります。

特に避妊の約束を破った場合は、相手の行為が不法行為に該当する可能性があります。

既婚者が独身だと偽っていた場合は、詐欺的な行為として慰謝料請求の根拠になります。

ただし、これらを証明するためには、メッセージでのやり取りや証言など、客観的な証拠が必要です。

慰謝料請求が難しいケース

一方で、以下のような状況では慰謝料請求が認められない、または困難になります。

お互いに合意の上で関係を持ち、避妊について特別な約束がなかった場合は、相手に違法性を問うことが難しくなります。

特に注意が必要なのは、パパ活での金銭授受の証拠です。

「お金をもらって関係を持った」という事実が明らかになると、売春防止法との関連で法的主張が弱くなる可能性があります。

また、相手が「合意の上だった」「避妊の話は出なかった」と主張した場合、それを覆す証拠がないと請求は認められません。

慰謝料の相場と請求方法

パパ活での妊娠に関する慰謝料の相場は、ケースによって大きく異なります。

一般的には30万円から100万円程度が目安となりますが、相手の悪質性や経済力によって金額は変動します。

まずは弁護士に相談して、自分のケースで慰謝料請求が可能かどうかを判断してもらうことが重要です。

請求する際は内容証明郵便を使うことで、「いつ、誰に、何を請求したか」という証拠を残せます。

パパ活での妊娠で養育費は請求できる?

結論から言えば、パパ活での妊娠でも養育費の請求は法的に可能です。

なぜなら養育費は、親子関係が成立していれば必ず発生する義務だからです。

ただし、相手が素直に認知して養育費を支払うケースは少なく、多くの場合は法的手続きが必要になります。

養育費請求の法的根拠

養育費を請求するためには、まず父子関係を法的に確立させる必要があります。

父子関係を証明する方法は「認知」と呼ばれ、これには相手が自主的に認める「任意認知」と、裁判所を通じて強制的に認めさせる「強制認知」があります。

認知の種類と特徴

認知の種類	手続き方法	メリット	デメリット
任意認知	相手が役所に認知届を提出	手続きが簡単で早い	相手の協力が必要
強制認知	裁判所で調停・訴訟を行う	相手が拒否しても可能	時間と費用がかかる

認知が成立すれば、子どもと父親の間に法的な親子関係が生まれ、養育費を請求する権利が発生します。

この権利は子どもが持つものであり、母親の事情（パパ活をしていたなど)とは無関係です。

つまり、どのような経緯で妊娠したとしても、生物学的な父親である以上、養育費の支払い義務は発生します。

相手が認知を拒否した場合の対処法

「知らない」「自分の子どもではない」と認知を拒否されるケースは非常に多くあります。

しかし、相手が拒否しても、法的手続きを踏めば強制的に認知させることが可能です。

まずは家庭裁判所に「認知調停」を申し立てます。

調停では調停委員を交えて話し合いが行われ、DNA鑑定の実施も求められます。

DNA鑑定で99.9%以上の確率で父子関係が証明されれば、相手は認知を拒否できません。

DNA鑑定の費用は数万円程度で、通常は申し立てた側が負担しますが、裁判で勝訴すれば相手に請求できます。

相手がDNA鑑定を拒否し続けた場合、裁判所は「父子関係を推認する」という判断を下すこともあります。

ただし、これらの手続きには半年から1年以上かかることもあり、弁護士のサポートが不可欠です。

養育費の金額と支払い期間

養育費の金額は、裁判所の「養育費算定表」を基準に決定されます。

算定表では、支払う側(父親)と受け取る側(母親)の年収、子どもの年齢と人数によって金額が決まります。

養育費の一般的な相場(子ども1人の場合)

父親の年収	母親の年収	月額養育費の目安
300万円	100万円	2万〜4万円
500万円	200万円	4万〜6万円
700万円	300万円	6万〜8万円
1000万円	300万円	8万〜10万円

養育費の支払い期間は、原則として子どもが成人する(18歳または20歳)まで続きます。

大学進学が一般的になった現代では、22歳(大学卒業)まで延長されるケースも増えています。

相手の年収が高ければ養育費も高額になるため、可能であれば相手の収入を証明する資料(源泉徴収票など)を入手しておくと有利です。

養育費請求の具体的な手順

養育費を確実に受け取るためには、口約束ではなく法的な手続きを踏むことが絶対に必要です。

口約束だけでは、相手が支払いを止めても強制執行できません。

調停で決まった養育費の支払いが滞った場合、調停調書があれば相手の給与や銀行口座を差し押さえる強制執行が可能になります。

強制執行では、相手の給与の2分の1まで差し押さえることができます。

また、2020年からは養育費の未払いに対する民事執行法が改正され、相手の財産を調査する手続きも簡単になりました。

パパ活で妊娠を防ぐために絶対知っておくべきこと

妊娠してから対処するよりも、最初から妊娠しない対策を徹底することが何よりも重要です。

「相手を信頼していた」「まさか自分が」という理由で妊娠してしまう女性が後を絶ちません。

ここでは、パパ活をする上で絶対に実践すべき妊娠予防の知識をお伝えします。

避妊は必ず自分でも管理する

パパ活で最も危険なのは、避妊を相手任せにすることです。

「コンドームをつける」と言っておきながら、実際にはつけていなかったり、途中で外したりする男性は想像以上に多く存在します。

自分の身体と人生を守るために、避妊は必ず自分でもコントロールしてください。

女性主導でできる避妊方法

避妊方法	避妊率	メリット	デメリット
低用量ピル	99%以上	確実性が高い、生理周期も安定	毎日服用、医師の処方必要
ミレーナ(子宮内器具)	99%以上	最長5年間有効	挿入に費用(3万〜8万円)
コンドーム(女性用)	95%	性感染症も予防	入手しにくい、やや高価
緊急避妊薬(アフターピル)	85%前後	事後でも妊娠を防げる	72時間以内の服用が必要

低用量ピルは婦人科で処方してもらえ、月2000円〜3000円程度で継続できます。

毎日決まった時間に飲むことで、ほぼ確実に妊娠を防げます。

ただし、ピルだけでは性感染症は防げないため、コンドームとの併用が理想的です。

緊急避妊薬(アフターピル)は、避妊に失敗した時の最終手段として覚えておいてください。

性交後72時間以内(できれば24時間以内)に服用することで、妊娠を防ぐ確率が高まります。

オンライン診療で処方してくれるクリニックもあり、費用は8000円〜2万円程度です。

避妊具の使用を徹底させる方法

コンドームの使用を徹底させるには、関係を持つ前の段階で条件として明確に伝えることが重要です。

その場の雰囲気に流されて妥協すると、後で取り返しのつかないことになります。

「生でやらせてくれたら報酬を倍にする」という提案をする男性がいますが、これは絶対に拒否してください。

どんなに高額な報酬を提示されても、妊娠のリスクと比較すれば割に合いません。

また、「外出しするから大丈夫」という言葉も信用してはいけません。

膣外射精の避妊率は約78%と低く、妊娠する確率が高い方法です。

相手が避妊に協力的でない場合は、その場で関係を持つことを拒否し、すぐに帰る勇気を持ってください。

リスクの高い相手を見極める

トラブルを起こしやすい男性には、共通する特徴があります。

以下のような兆候があったら、関係を持つ前に距離を置くことを強くおすすめします。

特に注意すべきなのは、「妊娠しても責任を取る」という言葉を簡単に口にする男性です。

実際に妊娠した途端、音信不通になるケースが非常に多いのが現実です。

また、お酒で判断力を鈍らせようとする男性も危険信号です。

酔った状態では適切な判断ができず、避妊の確認もおろそかになります。

自分の安全を最優先に考え、少しでも違和感を覚えた相手とは関係を持たないという選択が、最も確実な妊娠予防です。

妊娠した時に相談できる窓口一覧

妊娠が発覚したら、一人で抱え込まずに専門機関に相談することが大切です。

法律、医療、経済、心理など、それぞれの分野に専門の相談窓口があります。

ここでは実際に利用できる具体的な相談先を、分野別に紹介します。

法律相談ができる窓口

養育費や慰謝料の請求、認知の手続きなど、法的な問題については弁護士に相談するのが最も確実です。

「弁護士は敷居が高い」「お金がかかる」と思うかもしれませんが、無料で相談できる窓口が複数あります。

法律相談の主な窓口

窓口名	相談方法	費用	特徴
法テラス(日本司法支援センター)	電話・面談	無料	収入が一定以下なら弁護士費用の立替制度あり
日本弁護士連合会	電話・面談	初回30分無料	各地の弁護士会で実施
各自治体の法律相談	面談(要予約)	無料	月に数回、弁護士が相談対応
法律事務所の無料相談	面談・オンライン	初回無料が多い	依頼前提の相談が中心

法テラスは、電話(0570-078374)で平日9時〜21時、土曜9時〜17時に相談できます。

収入が一定基準以下(単身者で月収18万2000円以下など)であれば、弁護士費用の立替制度も利用可能です。

立替制度を使えば、費用を月5000円〜1万円程度の分割払いで返済できます。

各自治体の法律相談は、市役所や区役所のホームページで日程を確認できます。

予約制で月に1〜2回程度の開催が一般的ですが、無料で弁護士に直接相談できる貴重な機会です。

妊娠・出産に関する相談窓口

妊娠が分かったものの誰にも相談できない、出産するか悩んでいる、経済的に不安がある――。

そんな時は、妊娠・出産の専門相談窓口を利用してください。

窓口	概要
妊娠SOS	電話・メール・LINEで相談可能、匿名OK、妊娠検査薬の配布や同行支援も
妊娠相談ホットライン	各都道府県・政令指定都市に設置、妊娠・出産の悩みを匿名で相談可能、電話またはメール相談
いのちのドア	妊娠を中心とした社団法人の無料窓口。24いつでも相談できます。

女性健康支援センターは、思いがけない妊娠や出産に関する相談に特化した公的窓口です。

パートナーに言えない、親に知られたくない、といった事情も配慮してくれます。

にんしんSOSは、全国どこからでも相談でき、必要に応じて病院への同行や支援団体の紹介もしてくれます。

経済的支援に関する相談先

シングルマザーとして出産を決めた場合、経済的な支援制度を最大限活用することが生活の基盤になります。

妊娠中から利用できる制度もあるため、早めに相談してください。

制度名	支給額・内容	申請先
児童扶養手当	月額最大4万4140円(子ども1人)	市区町村の子育て支援課
児童手当	月額1万〜1万5000円	市区町村の子育て支援課
ひとり親家庭医療費助成	医療費の自己負担分を助成	市区町村の福祉課
生活困窮者自立支援制度	家賃補助、就労支援など	市区町村の福祉事務所
母子生活支援施設	住まいと生活支援を提供	市区町村の福祉課

児童扶養手当は所得制限がありますが、年収365万円未満(扶養親族1人の場合)であれば一部または全額支給されます。

母子生活支援施設は、住む場所がない、DVから逃げているなどの事情があるシングルマザーが入所できる施設です。

個室が与えられ、生活支援や就労支援を受けながら自立を目指せます。

各市区町村の福祉課や子育て支援課に相談すれば、自分が利用できる制度を詳しく教えてもらえます。

妊娠中から相談を始め、出産後すぐに支援を受けられるよう準備しておくことが重要です。

心のケアができる相談先

妊娠の不安、相手への怒り、将来への恐怖、孤独感――。

パパ活での妊娠は、誰にも相談できず一人で抱え込んでしまいがちです。

心のケアを専門とする相談窓口では、あなたの気持ちを否定せず受け止めてくれます。

心理的サポートが受けられる窓口

名称	概要
女性相談センター	DV、性被害、妊娠など女性特有の悩みに対応、電話相談・面談可能、一時保護もあり
性暴力被害者支援センター	性的な被害に関する総合支援、医療・法律・心理の専門家が連携、24時間対応の地域もあり
よりそいホットライン	24時間365日対応、電話・チャット・SNS相談、どんな悩みでも相談可能(0120-279-338)

女性相談センターは全国の都道府県に設置されており、配偶者暴力相談支援センターとしての機能も持っています。

相手から脅されている、逃げる場所がない、という場合は一時保護も受けられます。

性暴力被害者支援センターは、同意のない性行為や避妊を拒否された場合の相談にも対応しています。

72時間以内であれば緊急避妊薬の処方、証拠採取、警察への届出サポートなども受けられます。

心の専門家に話を聞いてもらうだけでも、気持ちが楽になることは多いものです。

「こんなことで相談していいのか」と遠慮する必要はありません。

【体験談】パパ活で妊娠トラブルを経験して学んだこと

ここからは、私自身がパパ活で妊娠を経験した時の話をさせてください。

当時は「まさか自分が」という思いでいっぱいでしたが、今振り返ると、防げたはずのトラブルでした。

同じ過ちを繰り返す人が一人でも減ることを願って、正直に書きます。

「まさか自分が」と思っていた私の失敗

パパ活を始めて半年ほど経った頃、月に2回会う関係の男性がいました。

40代前半の会社員で、紳士的で優しく、「この人なら信頼できる」と思っていました。

彼は毎回コンドームをつけてくれていたので、避妊は彼に任せきりでした。

ピルを飲むという選択肢も知っていましたが、「彼がちゃんとしてくれているから大丈夫」と油断していました。

ある日、生理が遅れていることに気づきました。

最初は「ストレスかな」と軽く考えていましたが、2週間経っても来ないため、不安になって妊娠検査薬を使いました。

陽性の線がくっきりと現れた時、頭が真っ白になりました。

「なんで? ちゃんとコンドームつけてたのに」と混乱しながら、すぐに産婦人科を受診しました。

妊娠6週と診断された時、現実を受け入れられず、診察室で泣いてしまいました。

実際に直面した現実と後悔

その日のうちに彼に連絡しましたが、返事が来たのは3日後でした。

「本当に俺の子?」という最初の言葉に、深く傷つきました。

「責任を取る」という言葉は一切なく、「中絶してほしい。費用は半分出す」とだけ言われました。

それまで優しかった彼は別人のように冷たくなり、その後は連絡が取れなくなりました。

結局、中絶費用の15万円は全額自己負担でした。

手術は身体的にも精神的にも辛く、術後の痛みよりも心の痛みの方が大きかったです。

誰にも相談できず、一人で抱え込んだ数週間は、人生で最も孤独な時間でした。

私が後悔していること

• ピルを飲んでいなかったこと
• 避妊を完全に相手任せにしていたこと
• 相手の本名や勤務先を確認していなかったこと
• メッセージのやり取りを残していなかったこと
• もっと早く誰かに相談すればよかったこと

「彼なら大丈夫」という根拠のない信頼が、私の判断を狂わせました。

どんなに信頼している相手でも、自分の身体を守る責任は自分にあると痛感しました。

これからパパ活をする人へ伝えたいこと

この経験を経て、私は今も時々自分を責めることがあります。

でも、過去は変えられないので、これから同じ経験をする人を一人でも減らしたいと思っています。

パパ活は、想像以上にリスクのある行為です。

お金を稼げる手軽さの裏には、妊娠、性感染症、トラブルなど、人生を大きく変えてしまう危険が潜んでいます。

パパ活をするなら必ず守ってほしいこと

• ピルは必ず自分で飲む
• コンドームの使用は絶対に譲らない
• 相手の身元は必ず確認する
• メッセージは全て保存する
• 少しでも違和感があったら断る勇気を持つ
• 誰か一人には相談できる相手を作っておく

「まさか自分が妊娠するなんて」と思っているあなたこそ、危険です。

私も同じように思っていましたが、妊娠は誰にでも起こりうることなのです。

もしパパ活を続けるなら、最悪の事態を想定して行動してください。

そして、もし妊娠してしまったら、絶対に一人で抱え込まないでください。

この記事で紹介した相談窓口は、どこもあなたを責めたりしません。

どんな経緯であっても、あなたには助けを求める権利があるのです。

パパ活妊娠に関するよくある質問

パパ活での妊娠に関する疑問をFAQ方式でもまとめました。

パパ活で妊娠した場合、相手に黙って中絶しても問題ないですか?

法律上、相手の同意なしでも中絶手術は可能です。

病院によっては同意書を求められますが、連絡が取れない事情を説明すれば単独での手術が認められるケースがほとんどです。

ただし、中絶費用の半額または全額を相手に請求する権利はあるため、後から請求する可能性があるなら事前に伝えておく方が交渉しやすくなります。

相手が既婚者だった場合、養育費や慰謝料の請求はどうなりますか?

既婚者であっても、生物学的な父親であれば養育費の請求は可能です。

また、既婚者であることを隠していた場合は、詐欺的行為として慰謝料請求の根拠にもなります。

ただし、相手の妻から逆に慰謝料を請求される可能性もあるため、弁護士に相談して総合的に判断することをおすすめします。

DNA鑑定を拒否され続けた場合、認知は諦めるしかないのですか?

いいえ、裁判所を通じた強制認知の手続きでは、裁判所がDNA鑑定を命じることができます。

相手がそれでも拒否し続けた場合、裁判所は「父子関係を推認する」という判断を下すことがあります。

つまり、鑑定を拒否すること自体が父親である証拠とみなされる可能性があるため、最終的には認知が認められるケースがほとんどです。

パパ活での金銭受け取りの証拠が残っていると、養育費請求に不利になりますか?

金銭授受の事実があっても、養育費請求の権利自体がなくなることはありません。

養育費は子どもの権利であり、親の事情とは別に考えられるためです。

ただし、慰謝料請求については、金銭授受があると「合意の上での関係」とみなされ、請求が認められにくくなる可能性があります。

弁護士に相談して、自分のケースでどう主張すべきか戦略を立てることが重要です。

相手の連絡先しか知らない場合でも、養育費請求はできますか?

連絡先だけでも、そこから相手の身元を特定できる可能性はあります。

弁護士に依頼すれば、電話番号やメールアドレスから携帯会社に照会をかけたり、SNSのアカウントから身元を追跡したりする方法があります。

また、認知調停や訴訟の手続きでは、裁判所が相手の住所を調査してくれる場合もあります。

諦める前に、まずは弁護士に相談してみてください。

妊娠してから相手と連絡が取れなくなりました。どうすればいいですか?

まずは保存してあるメッセージや連絡先の情報を整理してください。

弁護士に相談すれば、相手の勤務先や住所を特定する方法を提案してもらえます。

また、警察に相談することで、詐欺や恐喝の可能性があれば捜査してもらえる場合もあります。

一人で探そうとせず、専門家の力を借りることが解決への近道です。

まとめ:パパ活での妊娠は誰にでも起こりうる

パパ活での妊娠は、決して他人事ではありません。

「私は大丈夫」と思っている人ほど、リスクを軽視して避妊を怠りがちです。

妊娠してから後悔しても、時間を巻き戻すことはできません。

もし今、パパ活をしている、またはこれから始めようと考えているなら、この記事で紹介した避妊方法を必ず実践してください。

ピルを飲む、コンドームの使用を徹底する、リスクの高い相手を避ける――これらは自分を守るための最低限の行動です。

万が一妊娠してしまったら、一人で抱え込まずに専門機関に相談してください。

法テラス、女性健康支援センター、にんしんSOSなど、あなたを支援してくれる窓口はたくさんあります。

養育費や慰謝料の請求は、パパ活での妊娠であっても法的に認められる権利です。

相手が逃げても、法的手続きを踏めば請求できる可能性は十分にあります。

この記事があなたの不安を少しでも軽くし、適切な行動を取るための助けになれば幸いです。

あなたは一人ではありません。

必ず、あなたを支えてくれる人や制度が存在します。